理科カリキュラムを考える会は、日本各地の研究者や教師、市民の力によって、理科カリキュラムに関する自主的な研究開発や提案が活性化し、そして理科教育全体が発展することを願って、2000年12月に発足しました。これまでに日本の教師たちが積み上げてきた優れた実績を集積・共有して草の根のカリキュラムづくりを進めることで、世界の科学教育に大きく貢献すると共に、日本の将来のカリキュラムの変更に実際的な影響を与えることを目的として活動しています。
6月27日の14:00からzoomで総会を開催いたします。zoomのID等は会員MLにてお知らせしてあります。会員の方は必ず出席届または委任状をメールでお送りください。
登校して授業を受けることが難しくなっている中、オンラインで教育活動を継続させるために様々な取り組みが行われています。その中で、「集団的な学習」という学校教育の意味をオンラインでどのように実現することができるのか、情報交換を行います。
科学的知識に基づいた判断と行動が、個人レベルから政策決定に至るまで求められています。答えのない課題に対して科学的な知識をどのように用いて判断し行動するのかという教育への取り組みを共有しましょう。
これまでに取り組んできた「探究的な学習」にSTEM/STEAMの考え方を取り入れ、理論を理解するという学習で終わらず、それを多分野間で融合し、具体的な課題に対して応用するための理論と実践について学ぶ機会を作りました。
参考:「東京学芸大こども未来研究所STEM教育プロジェクト」 http://stem.codomode.org/
小学校・中学校・高校を通して、問題解決学習・探究活動をどのように進めていくのか、各教育機関・各教員の対応が問われています。学んだ知識を活かし、課題に取り組むことによって得られる学びとはどのようなものなのでしょうか?
1日目は、探究活動で50年以上の長い歴史を持つ英国の教育者Herklots氏や、文部科学省の遠山一郎氏、「考えるカラス」「カガクノミカタ」プロデューサーの竹内慎一氏による講演を通して、探究の意義や狙い、その指導のあり方についての議論を深めます。
2日目は、分野融合教育やSTEAM教育を始めとした研究紹介や、小中高を見通した教科書づくりの発表をはじめとした、理科の学習に関する研究発表と、小学校における探究学習の第一人者である露木和男氏の講演を受けて、今後の理科教育のあり方についての討論を行います。
日本の理科教育のいくつかの研究・実践グループは、50年以上前から「主体的・対話的で深い学び」(アクティブラーニング)のある授業を小、中、高校で実践し、理論化を行ってきました。海外より20年ほど先行した日本オリジナルな研究・実践です。
今回は、中学での授業実践を工夫されてきた松井吉之助氏(元中学教員)から、これまでの日本の理科教育実践の成果と課題等について、玉田泰太郎氏(小学校理科)の授業を研究している岩崎敬道氏(東京都市大学)から、自然科学を子どもたちのものにするための授業をどのように授業を組み立てていくか、そのために何を大事にするかなどを伺います。その後、参加者も交えて、これからの時代をふまえて何をどのように研究・実践していくかを検討します。
高校学習指導要領における探究重点化を前に、小学校・中学校・高等学校を通して、問題解決学習・探究活動をどのように行い、高等学校卒業時にどのような能力を育成するのかが、問われています。
中学校の全国学力テストにもあるような、学んだことを使って答えの決まっていない課題に挑む力は、どのように育成できるのでしょうか?また、課題研究に取り組ませることと、教科の授業を探究的に進めることには、どのような関係があるのでしょうか?
「課題研究指導メソッド」著者の岡本尚也氏や、文部科学省の清原洋一氏によるご講演、実践事例や、問題解決・探究活動に使える教材の紹介を元に、今後の探究的な授業づくりのあり方についての議論を深めましょう。
高等学校の新学習指導要領が告示され、主体的・対話的学習が強調されると共に、理科では「科学的に探究する力」の育成や「理数探究」の活かし方が議論となっています。しかしながら、高等学校の教育現場で探究的な学習が効果的に行われるかどうかは、大学入試の影響を大きく受けていることも事実です。
本シンポジウムでは、文部科学省 初等中等教育局 教育課程課 教科調査官の藤枝秀樹氏や大学入試センター 審議役の大杉住子氏、(株)ベネッセコーポレーションの岡本和之氏をお招きし、「探究的学習」の具体的な内容や「高大接続と大学入試改革」についてのご講演をいただき、今後の方向性について議論します。
近年、AI(人工知能)の研究が加速度的に進んでいます。AIを利用する社会で必要な能力とは何でしょうか?学校教育では、限られた時間と資源を用いて今後の社会を支える人材を育成しなくてはなりません。何かを「記憶」したり「表やグラフ」を紙とペンで描いたりすることは必要ないのでしょうか?AIが苦手とする分野の能力を私たちは学校教育で育むことができているのでしょうか?
次期学習指導要領での初等・中等・高等教育における「新しい学び」はどのようになるのが望ましいのでしょうか。文部科学省の方針や、諸外国における状況を踏まえて、全員を対象とした理科や、特に理工学系に進学する高校生が学ぶべき理科の教育内容について、議論の場を作ります。
ICT(Information and Communication Technology)は、まだ地域や学校によって差が大きいものの、教育現場にいろいろな形で入ってきています。今回は、タブレット、電子黒板、電子教科書、センサーのデータを記録するデーターロガー等のICT機器を使った授業や、ウェブを活用した学習環境作りを紹介します。ICTをどのように使えば有効か、日本での実践と韓国、アメリカ、イタリアなどのICT教育の動き等を紹介します。
また文科省から教員勤務実態調査が4月に紹介されました。多忙な教員をどのように支援できるかも考えます。
講演:「ICT によって理科教育はどう変わるかー日本、アジア、アメリカの事例から」小林昭三(新潟大学)・「韓国の学校教育におけるICT事情と、これからの日本の教育インフラ」吉田賢史(早稲田大学高等学院)・「日本とイタリアの教員の勤務実態と科学教育比較」Dr. Beniamino Danese(REINVENTORE)、小川慎二郎(早稲田大学高等学院)・「ICT 教育に役立つ機材の紹介」(株)内田洋行 他
次期学習指導要領の目玉として、初等・中等・高等教育におけるアクティブラーニングが導入されようとしています。理科では、探究的な活動を中心とした取り組みをすることが盛り込まれています。しかし、探究活動をどのように授業に組み込んでいくのか、どのように評価していくのかは、これからの課題です。
これまでに実践されてきた例などを学びながら、文部科学省の方針や、諸外国における状況を踏まえて、これからの理科教育にどう活かせるのかを議論します。
「OECD 国際教員指導環境調査(TALIS 2013)」等の調査から、日本の教員が部活動の指導に多くの時間をかけ、それが大きな負担となっていることが明らかにされています。理科教育を充実させるためには十分な研修や教材研究の時間が必要であり、その観点からも部活動をどうしていくかを考えなければいけません。
そこで今回は「教育という病ー子どもと先生を苦しめる「教育リスク」」(光文社新書)の著者である名古屋大学大学院准教授の内田良氏に、エビデンスに基づいた部活動指導の実情や問題点についてお話を伺います。
また、教員の過重負担の解消について、文科省では「チーム学校」というビジョンを示し、これからの学校の在り方を変えていこうとしています。文部科学省初等中等教育局から安井順一郎企画官をお招きして、その構想や将来像を伺い、学校と教員のあるべき姿について、ともに考えます。
このような取り組みによって教育環境の問題を解消することで、教育方法や授業の内容を常に改善し、教育の質を高めることが可能になります。今回は、全米レベルの科学スタンダードである「次世代科学スタンダード"Next Generation Science Standards (NGSS)"」の内容や取り組みを、全米理科教師協会NSTAの大会に参加した会員から紹介し、時代にあった教育の実現をどのように進めるべきか議論したいと思います。
次期学習指導要領の目玉として、初等・中等・高等教育におけるアクティブラーニングの導入が、中央教育審議会の改定の基本方針に盛り込まれています。しかし、その先で育成しようとしているのはどのような人材なのでしょうか?また、入試制度の改革や大学のあり方などについては、いま、どのような検討がなされているのでしょうか?
このシンポジウムでは、諸外国における状況や文部科学省の方針等を学び、これまでの日本の理科教育で培われてきたアクティブラーニングの手法を、どのように活用していくべきかを考えていきたいと思います。
本会の会員による国際的な状況の解説や教育実践の紹介に加え、文科省の教科調査官から学習指導要領の変化と展望について話していただき、初等中等教育における教育内容・教育方法の変化について取り上げ、具体的な内容を議論したいと考えています。
2013年に行われた教育環境の国際比較「OECD国際教員指導環境調査(TALIS)」をきっかけに、日本の教員の多忙さや、日本の学校の教育環境についての問題点が浮き彫りとなりました。しかし、日本の教育財政はこれらの問題を解決するどころか、悪化させるような方向に向かおうとしています。
今後の世界で求められるのは、新しい知を創造する人材であると言われています。そのような人材を育てることのできる教育を実現するために、次のような改善点を考えました。
1.多忙で授業の準備もままならない教員の環境改善
2.深く理解し、学んだ知識を応用できるような少人数学級の実現
これらをただ主張するだけでは実現の道筋は通りません。今回は、ニューヨーク在住の国連児童基金(ユニセフ)本部・ジュニア教育エコノミストの畠山勝太氏をお呼びいたしました。学級規模や教員の環境に関する政策について、諸外国との比較を通して、教育財政の観点からお話ししていただき、各方面からのご意見をいただきながら議論したいと考えております。
NPO法人理科カリキュラムを考える会(理事長・滝川洋二)は、理科教育の視点から世界の教育との比較を行い、教育予算およびカリキュラムの見直しに関しての提言を含めたシンポジウムを行います。
国際教育指導環境調査(TALIS)の報告がされ、日本の教員がいかに多忙であるかが浮き彫りとなってきました。実際の教育現場では何が問題となっているのでしょうか?教員の数は適切なのでしょうか?
急激に少子高齢化に向かう日本が世界の中で名誉ある地位を占め続けるには、国の予算も大きく見直さなければなりません。現在、日本の公財政教育支出はGDP比ではOECD31カ国中で最低です。そのため、大学卒業までにかかる教育費が高く、少子化に拍車をかけています。しかし、財務省は少子化を理由に教育予算をさらに削減する動きを見せています。いまこそ私たちが声を上げるときではないでしょうか。
また、幼稚園から大学までを見通した理科教育の流れを考えたとき、小学校の3年生で初めて科学的な学習が始まるということが、その後の理科教育に大きなしわ寄せを引き起こしています。幼稚園や小学校1・2年生で理科的な学習をどのように行うのか?という問題を考え、全体を見通した理科カリキュラムの提案につなげて行きたいと考えています。
PISA2012の結果を受けて、日本の理科教育はどう変わるのでしょうか?大学入試は今後、どのような形になっていくのでしょうか?日本の教育は、問題を分析してそれに対応できる教育を目指すという試験対策的な傾向を強く持ち続けていくのでしょうか?
OECD事務総長教育政策特別顧問 兼 教育局次長のアンドレア・シュリャイヒャー氏を講師に迎え、PISAを通して、OECDはどういう教育を目指そうとしているのか、日本の小学校、中学校、高等学校における理科教育にある問題点は何かなど、教育のより本質についての議論をする場を持ちたいと考えています。
2013年7月に幕張メッセ国際会議場で開催されたアジア太平洋物理会議(APPC12)で初めて物理教育のセッションが実現したことを機に、アジアの物理教育の現状を学び、これからどのような道を目指して行けるのかということを議論する場を設けることを企画しました。あらゆる学校種で物理教育に関わる教員や研究者が集まり、アジアの物理教育について理解を深め、その未来について議論しました。